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「医療保険は入ってはいけない!」は本当か

こんな本が出ているのは知らなかったが、著者の内藤さんとは何度か飲んだことがある。

まったくもっておっしゃるとおりの本。
健康保険などの公的保障の大きさを考えると、必ずしも必要かどうかは疑問符がつく。それが最近流行りの医療保険。

公的な保障と、それを補完するための多少の貯蓄を準備する。

これが万一に備えるための基本!!

そして、どうしても長期的な入院が心配だとか、ガンが心配だとか、本当に「どうしても」入っておきたいのであれば、少し加入する。これがベター。

生命保険はホントに入り過ぎている人が多いと思うなあ。
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全国の火災の概要(平成15年1月~12月)を見ると、火災も約9.4分に1件の割合で発生していることがわかる。

交通事故ほどではないにしても、かなりの頻度で火災が起きているわけだ。コワイ、コワイ。

出火原因を見ると、「放火」と「放火の疑い」が合計で全体の約25%。つまり放火さえなくなれば、火災の発生が4分の1は減るということ。

う~む、やはり持ち家の人は火災保険は欠かせないなぁ(賃貸の人は家財だけを心配すればいいので、そんなに多額の補償はいらない)。
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2005年の交通死者6871人、49年ぶりに7000人下回る
昨年1年間の全国の交通事故死者数は6871人で、1956年以来、49年ぶりに7000人を下回ったことが2日、警察庁のまとめで分かった。死者数は2004年より487人減って、5年連続の減少。戦後最悪の1万7000人近くに達し「交通戦争」といわれた1970年の約40%の水準となった。


そして、事故件数も前年より1・9%減の93万3546件、負傷者数も2・2%減の115万5623人だった。とのこと。

死者数が減って、事故も減っている。いいことだ。
しかし、事故件数をもとに計算してみると、約34秒に1件の割合で交通事故が起きていることがわかる。依然としてこの数字は尋常ではない。

安全運転を心掛けるのはもちろんだが、万一、被害者や加害者になってしまったときのために、自動車保険はきっちりと入っておくべきだ。複数社を比較検討のうえ、加入を。

個人的にはチューリッヒに入っていたのだが、この間こんなこともあったので、また別のところに変えるか思案中。
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きょう金融庁からこんなものが発表されていた。

チューリッヒ・インシュアランス・カンパニーに対する行政処分について

最近多いなあ、こういうの。
生命保険会社も損害保険会社も、利用者はこれから加入する際に保険金の支払い状況まで調べなければならないのか。困ったもんだ。

ただでさえ、大手どころの生損保の社員(または職員)は、一般のサラリーマンと比べてもかなり給与水準が高いんだから、加入者への支払いもしっかりしてもらいたい。

支払いを遅らせたり、渋ったりしているから給与が高のかなぁ。さすがにそれはないか。
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妻が転んだ。

とまぁ、起こった出来事の核となる部分だけを記すとこうなるが、転び方と打ち所が悪かったらしく、右ひざ周辺を10針以上縫うケガになってしまった。

幸い松葉杖が必要になるほどではなかったようだが、右ひざが完全に固定されている状態なので、まともには歩けない。引きずっている右足も、衝撃が加わると痛いらしい。


妻には申し訳ないが、これも不慮の事故。さっそく、加入中の共済の補償内容をダメもとで確認。通院の場合、14日以上になると1日あたり1000円が支給されるそうだ。
う~む…、ケガの状態は比較的ひどいが、それでも14日も通院することはないだろう。こりゃあ1円ももらえないな。それだけ大したケガではなかったと考えればいいわけだが…。
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子供の教育資金の準備というと、昔から郵便局(かんぽ)の「学資保険」や生命保険各社の「こども保険」(名称は保険会社によって異なるが、総称する場合はこどもとひらがなで書くのが一般的)を利用しているケースが依然として多い。
ただ、これらの商品は、契約した時期によって予定利率(保険の利回りともいえるもの)が異なり、ここ10年近くの間に契約したものはあまりお金が増えない。特に、平成13年ごろからだったと思うが、かんぽの学資保険は特約を1つもつけなくても元本割れしてしまう状態である。

たとえば、いま生まれた子供に18年満期(保険金額200万円)の学資保険をかけると、保険料は毎月9,560円(年齢、性別によって異なる可能性あり)。これを18年間払うわけなので、保険料の総額は、2,064,960円。で、200万円の満期学資金を受け取る。
払込期間中に死亡した場合に以後の保険料がいらないという保障がついているとはいえ、お金が減ってしまうのはいかがなものか。

一方、民間生保の中ではかろうじてそこそこの利回りを維持しているものはある。たとえば、ソニー生命のこども保険(商品名:学資保険)で、同じ条件の保険に加入すると保険料は毎月8,320円。利回りを計算すると、年1.163%で複利運用するのと同じことになる。しかし、今後の運用環境の好転があるとすると、おすすめできるほどの利回りではない。

やはりいまは、子供の教育資金は今後の運用環境の変化を睨みながら、自分で運用法を考えていったほうが無難だろう。
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プロフィール

ヒッシーこと菱田雅生

  • Author:ヒッシーこと菱田雅生
  • 1969年東京生まれ。大学卒業後、証券会社、独立系FP会社を経て独立。ライフアセットコンサルティング株式会社代表取締役。現在は、相談業務や原稿執筆、セミナー講師等に従事。ごくたまにTVやラジオへの出演もしている。
    http://www.fpmeister.com
 
 
 
 

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